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コラム|Column

ロンドンのオフィス引っ越し事情

2014/10

ヨーロッパの人気の観光地としてロンドンを外すことはできないでしょう。また、ヨーロッパ金融市場の中心地であるロンドンでは、新たにオフィスを構える企業が後を絶ちません。今回は、ロンドンに拠点を持つ日系企業の「オフィスの引っ越し事情」についてお伝えします。

日系企業が初めてロンドンに進出する際、3ヵ月程度から契約できるレンタルオフィスを借りて小さくビジネスをスタートさせ、その後、会社の成長にあわせて、本命のオフィスに引っ越すというのがよくあるパターンのようです。この背景には、ロンドンのオフィス賃料が世界一高いという事情があり、いきなり自社でオフィスを構えるのは、よほどの大手企業でない限りむずかしいのでしょう。

ロンドンには景気動向に敏感な日系企業が多く進出しているので、景気が良くなるといっせいにオフィスを新規開設し、景気が悪化すればいっせいに撤退していきます。通常のオフィスビルは契約期間が10年から15年と日本並みに長く、普段、企業の引っ越しはさほど多くありませんが、景気が変動すると日系企業の引っ越し件数が急増します。

これはロンドンに限ったことではないでしょうが、ヨーロッパで日系企業がオフィスを引っ越す際にもっとも気を配らなければならないのが、回線業者など現地ベンダとの調整です。

ベンダの対応は国によって様々で、ドイツやポーランドのように対応品質が非常に高い国もありますが、アフリカ・中東・ロシアなどでは、オーダーしても違うものが出てきたり、問い合わせに返事がないなど、一筋縄ではいきません。イギリスのベンダは、特に対応が酷いわけではありませんが、やはり日本のようにはいきません。

弊社で引っ越しをお手伝いする場合は、プロジェクトマネージャが可能な限り日本と同じスピード感と正確性に近づけるように最大限努力しますが、もしもの場合に備えて、常に代替案を検討しながら引っ越しを進めることが重要です。

最後に“こぼれ話”を一つ。フランスやベルギーなどフランス語圏のベンダに問い合わせるときは、グーグル翻訳で「英語を話せる人がいますか?」というフランス語をあらかじめ調べてから電話をかけると、比較的取り次いでくれることが多いようです。英語がわからない担当者もいるので、取っかかりだけでもその国の言葉で話せば、「頑張っているな」と評価してくれるからかもしれません。

IIJ Europe Limited 田中 泰孝

本記事は、弊社広報誌のVol.124(2014年10月発行)に掲載されています。
グローバルトレンド「ロンドンの引越し事情」
IIJ Europe Limited Project Manager 田中 泰孝
https://www.iij.ad.jp/news/iijnews/2014/pdf/vol124.pdf