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DX推進に関するアンケート2024

調査概要

2024年6月

調査内容 DX推進に関するアンケート
回答期間 2024年6月19日~6月26日
回答者 IIJメールマガジン(IIJ Biz Information)読者
有効回答数 1,131件

調査結果サマリ

  • DXに積極的に取り組んでいる企業は4割強。2021年と比較して微増
  • 約半数が「DXに情シスは貢献している」と回答
  • 約6割がDXを必要と感じているが、業種によって差がある
  • DXの取り組みのうち、最も注力しているのは「業務プロセスのデジタル化」がトップ
  • 実施すべきだができていないのは「新しいビジネスの創出」「既存ビジネスモデルの変革」

結果1 DXへの取り組み度合い

4割強の企業がDXに積極的。2021年と比較すると微増

4割強の企業がDXに積極的。2021年と比較すると微増

結果2 DXにおける情シスの貢献度

情報システム部門の貢献度について、約半数が「貢献している」と回答

情報システム部門の貢献度について、約半数が「貢献している」と回答

結果3 DXの必要性

約6割がDXを必要と感じているが、業種によって差がある

DXの必要性

DXの必要性

従業員規模別

従業員規模別

結果4 DXで注力している項目

「業務プロセスのデジタル化」がトップ。次いで「新しいビジネスの創出」、「既存ビジネスモデルの変革」といったビジネスモデル変革関連の回答が続く

「業務プロセスのデジタル化」がトップ。次いで「新しいビジネスの創出」、「既存ビジネスモデルの変革」といったビジネスモデル変革関連の回答が続く

結果5 DXで取り組めていない項目

「新しいビジネスの創出」「既存ビジネスモデルの変革」が上位

「新しいビジネスの創出」「既存ビジネスモデルの変革」が上位

主な調査項目

以下の設問への回答をもとに、情シスの人材における実態をまとめています。

  • DX担当役員の存在有無
  • DX担当部署の存在有無
  • DXへの取り組み度合い
  • DXの戦略・ビジョンの明確さ
  • DXにおける情シスの貢献度
  • DXの必要性
  • DXで注力している項目
  • DXで取り組めていない項目
  • DX推進における課題
  • DXで成果が上がっている取り組み

本調査レポートの使用・引用をご希望の際は、下記窓口までご連絡ください。

講演資料やWebページなどにぜひご利用ください!

報道関係のお問い合わせ
株式会社インターネットイニシアティブ 広報部
press@iij.ad.jp

IIJではこのほかにも、法人ITの動向や情報システム部門の実態を把握するため、独自に調査を行っています。