d.dns.jpの運用

Anycastの導入

JP DNSを安定的に運用するために、JP DNS運用者会議でいろいろな方策を検討しました。サーバを増やせばそれだけ負荷分散にはなるのですが、DNSプロトコルの仕様で、DNSサーバのホスト名数を増やしすぎると応答パケットのサイズが肥大して問題が起こってしまうことが予想されました。そこでJPRSがJP DNS運用者会議でJP DNSサーバのAnycast運用を提案したのを受け、IIJでも担当するd.dns.jpへのAnycast導入を検討しました。Anycastを利用すると見かけ上のDNSサーバのホスト名を増やすことなく、実際に稼働しているDNSサーバの台数を増やせるのです。しかも単純な負荷分散装置とは異なり、広域に分散して、それぞれが独立して運用できるのです。
Anycastは正しく設計すると、問い合わせ元に近いサーバが適切に答えてくれます。例えが適当ではないかもしれませんが、電話で110番や119番に問い合わせたときのように、どこから電話してもその地域を管轄する警察署や消防署に繋がるという具合です。一方で、Anycastがうまく適用できるネットワークサービスは限られている上、運用手法が複雑になるので、適切に設計しなければ逆に可用性が落ちてしまいます。
2003年6月に関係者に声を掛け、社内でAnycast運用に向けて検討を開始しました。IIJでは日米に渡るバックボーンネットワークを運営しているので、自網内でAnycastを実現するIGP Anycastを採用しました。当初、設置箇所は2拠点ぐらいを考えていたのですが、障害時の影響や地域分散を検討した結果、関東、関西、米国東海岸、米国西海岸の計4拠点に設置することにしました。そして、社内の様々な人たちの協力で運用設計やサーバ設置などを完了し、翌年2004年1月に実運用に投入しました。これにより日本国外にJP DNSが設置され、アメリカ大陸やヨーロッパ地域など、遠方での遅延が大きく短縮されました。また、サービス不能攻撃（DoS）などの突発的なトラフィック発生時にも、その影響をAnycastで局所化できるので、対障害性も向上しました。

IIJは今後も他のJP DNSサーバ運用者などと協力しながら、時代の要請に答えられるよう適切な運用を通じて、JP DNSの安定運用に寄与していきたいと考えています。