ページの先頭です
- ページ内移動用のリンクです
- IIJホーム
- 法人のお客様
- 法人IT調査レポート
- DX推進に関するアンケート
DX推進に関するアンケート
調査概要
2021年11月
| 調査内容 | DX推進への取り組みに関するアンケート調査 |
|---|---|
| 回答期間 | 2021年8月25日～9月6日 |
| 回答者 | IIJメールマガジン（IIJ Biz Information）読者 |
| 有効回答数 | 868件 |
調査レポート全文（PDF26ページ）を調査結果サマリ
-
・DXに積極的に取り組んでいる企業は40%
-
・DX担当役員は約40%・DX担当部署は約48%の企業に存在
-
・DX戦略が明確に定義されている企業は23%
-
・多くの企業はペーパーレス、テレワークなど改善的DXに留まる
-
・新規ビジネスの創出、ビジネスモデルの変革はできている企業が少ない
結果1 DXに積極的に取り組んでいる企業は40%
業種別では「金融」「運輸サービス」に積極的な企業が多い
DXに積極的に取り組んでいると感じますか？
業種別
結果2 DX担当役員は約40%・DX担当部署は約48%の企業に存在
そのうち役員は約28%、部署は約26%が兼任
DX担当役員は存在しますか？
DX推進部署は存在しますか？
結果3 「新規ビジネスの創出」や「ビジネスモデル変革」「DX人材の採用」はできていない企業が多い
改善的なDXは実施済・実施中の企業が多い
イノベーション的なDXはできている企業が少ない
結果4 イノベーション的DX実践企業はフリーアドレス・社内リクルート・リファラル採用・部署兼任兼業副業・自由な服装の採用率がその他企業に比べ高い
主な調査項目
以下の設問への回答をもとに、DX推進における実態をまとめています。
- お勤めの企業ではDXに積極的に取り組んでいると感じるか
- お勤めの企業にDXを担当する役員は存在するか
- お勤めの企業にDXを推進する部署は存在するか
- お勤めの企業では、DXに取り組む意思やビジョン、戦略が明確化されているか
- DX関連の取り組みで、既に取り組んでいる項目
- DXの取り組みで、実施すべきだと感じるが、現状できていない施策
- DX実現の取り組みで、具体的に成果が上がっている、今後成果が見込めると思う取り組み
- DX実現にあたり、自社の課題や、ハードルになっている（なった）点
本調査レポートの使用・引用をご希望の際は、下記窓口までご連絡ください。
講演資料やWebページなどにぜひご利用ください！
報道関係のお問い合わせ
株式会社インターネットイニシアティブ 広報部
株式会社インターネットイニシアティブ 広報部
press@iij.ad.jp
IIJではこのほかにも、法人ITの動向や情報システム部門の実態を把握するため、独自に調査を行っています。
ここからフッターメニューです
- © Internet Initiative Japan Inc.
ページの終わりです