IIJ DX人材アセスメントソリューション
DXに適した人材を
見つけて、育てる
- Webテスト&AI分析でDX人材を可視化
- 組織内の適正配置と育成をサポート
新着情報
- 2024/12/11
- 広島大学様にて「IIJ DX人材アセスメントソリューション」に関わるテーマで講演しました
- 2024/10/01
- 自由なカスタマイズ・分析が可能なBIファイルの提供を開始しました!
- 2024/10/01
- 株式会社 琉球銀行様にて、全行員約1,400名にIIJ DX人材アセスメントソリューションを受検いただきました
DX人材は、奪い合いから
発見・育成へ
DXを担う人材の確保は、多くの企業が直面している課題です。経験者は引く手あまたで採用も容易ではありません。そこで注目されるのが、社内から適性ある人材を見つけ育成するという考え方です。
IIJ DX人材アセスメントソリューションはこんな課題を解決したい方におすすめです
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DXを推進する人材が
見つからないDX組織を立ち上げたいが、社内に適した人材がいない。または不足している。
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DX人材の育成が難しい
DX人材に必要なスキルやマインドが定義されていない。評価や育成のノウハウがない。
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ビジネスの変革に
つながらないDXに取り組んではいるが、既存業務のデジタル化から脱却できない。
約20分のWebテストで、
DX成功のカギとなる組織・人材の打ち手が見えてくる
IIJ DX人材アセスメントソリューションは、従業員のDX適性を「ITテスト」と「DXテスト」によって診断します。テスト結果はAIを用いたDigitalectionエンジンによって解析し、企業内の人材分布や適性人材を可視化。次の一手を明らかにします。
DXのフェーズ・役割に応じた適正配置の見極めが重要
企業のDXの推進では、ビジネスに対する深い理解とデジタルに関する高度な知識が求められます。特にDXの戦略・企画フェーズにおいては、適した人材を選定・配置することが不可欠です。不適切な人材を配置した企業では、DXの進捗に遅れが出るばかりか、事業部門との関係が悪化し、人材の離脱にまで発展することがあります。
- 数値はエベレット・ロジャーズ氏が提唱したイノベーター理論における一般分布率
- 参考記事「IT Topics 2023 - Topic 2 DX」(IIJ.news Vol.174 February 2023)
テスト画面のイメージ
PCやスマホから気軽に受検できるWebテスト。所要時間は合計約20分です。
アセスメントレポートの一例
組織別、個人別のDX適性と成長要素をDigitalectionレポートで可視化。「誰をどこに配置するか」「誰をどう育成するか」「外部の人材活用が必要か」など。DXの推進に向けた経営判断をサポートします。
Webテストとアセスメントレポートをセットでご提供
内容 | ご提供価格 | |
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標準提供 |
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100人まで:50万円 101人以上は受検人数により加算されます※
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- 標準提供価格の算出例(1,200人で受検の場合):50万円+1,250×400+1,000×500+500×200=160万円
金額を知りたい!
お客様の課題解決に貢献しています
このサービスを活用しているお客様の事例をご覧ください
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株式会社大林組様、及び株式会社ウチダ人材開発センタ様より、本ソリューションへ
エンドースメントをいただいています。
(プレスリリースへ)
お申し込みガイド
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サービスのお申し込み
お見積もりの上、申込書をお送りします。お問い合わせフォームから見積もりをご依頼ください。
ご提供までの流れ
DXコンサルティングも
ご提供
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DXコンサルティング・
アドバイス(有償)ご要望に応じて、DXプロジェクトの推進や運営のアドバイザリ、社員のDX推進力を高めるコーチングなどをご提供します。
お客様に最適なサービスの組み合わせをご提案します
こちらのサービスも人気です
よくあるご質問
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Digitalection(デジタレクション)は、IIJが独自開発したAIエンジン及びBIレポートです。テスト内容をもとにDigitalectionエンジンがアセスメント結果を算出し、その結果やデータに基づいてDigitalectionレポートを作成します。
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開始日と終了日はご指定いただけます。受検開始日から最長1ヵ月間での実施をお願いします。
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100人から1人単位でお見積もりします。100人未満でもご利用いただけますが、標準価格を申し受けます。
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受検者の属性情報(所属部署、年齢、役職など)を分析レポートに含める場合には、ご提供いただく必要があります。個人の特定は受検用IDで行います。IDと氏名の紐づけはお客様にてご対応ください。
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当社の個人情報保護ポリシーに則り、お客様へのデータ分析・レポート提供のため、及び当社サービスの開発・改善のために利用させていただきます。また、企業・組織・個人を特定できない形で統計情報として分析・公開することがあります。