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IIJ.news vol.163 April 2021
このたび、IIJサービスのさらなる品質向上や新たなサービス開発につなげることを目的に、
企業のメールセキュリティへの取り組みについてアンケート調査を実施しました。
今回は、その結果を見ていきたいと思います。
(実施期間:2021年2月16日~23日/有効回答数:情報システム部門所属の方:513件)
メールセキュリティに関する取り組みを調査するにあたり、まずは各社のメールボックス環境についてヒアリングを行ないました。
全体の約4割がMicrosoft 365(以下、M365)を利用しており、次に多かったのが GoogleのG Suiteでした。従業員規模別で見ると、従業員数が多くなるほどM365を利用している割合が高く、少なくなるほどG Suiteを利用している割合が高いという結果も出ました。
現在のメールボックス環境の満足度について聞いたところ、約半数が「満足している」と回答。「普通」と合わせると、8割以上の企業でほぼ不満なく利用できていることがわかりました。
次に、メールセキュリティに関する取り組みについてヒアリングしました。
M365やG Suiteの標準機能が上位にきており、次いでTrend Micro、McAfee、Symantecなどセキュリティベンダが続いています。
およそ半数で危険なメールのすり抜けが発生していることがわかりました。
「現在ご利用中のメールセキュリティ(受信時の脅威対策)の不満点を教えてください」という質問に対し、自由回答していただいたコメントをいくつかピックアップします。
多くの企業で悩みのタネとなっている「添付ファイルの送信ポリシー」と「誤送信対策」についても聞いてみました。
メールでファイルを社外に送付する時、現状、多くの企業ではパスワード付きZIPファイルで送付していることがわかりました。また、従業員規模が小さくなるにつれ、「ポリシーを設定していない」というところも増えてきます。一方、今後のポリシーをどうするのかについては、検討中という企業が多いなか、パスワード付き ZIP からオンラインストレージへの切り替えを予定しているという企業もありました。
最後に「メール誤送信対策」を従業員規模別で見ると、バラツキはありますが、全体の約3割がシステム導入済みと回答し、約6割が導入していないと回答しました。
今回は、企業のメールボックス環境やメールセキュリティに関する取り組みを見てみました。
これら以外にも、誌面では紹介しきれなかった調査項目もありますので、ご興味のある方は、ぜひ特設サイト「法人IT調査レポート」もご覧ください。
なお、特設サイト「法人IT調査レポート」では、今回ご紹介したメールセキュリティのほかにも、情報システム部門に関係するさまざまな調査結果を紹介していますので、日ごろの業務にお役立ていただければ幸いです。
本連載では、今後も「法人I T 調査レポート」のダイジェスト版を紹介していきますので、ご期待ください!
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